経営学専攻カリキュラムBusiness Administration Major Curriculum

経営学専攻 修士課程

授業科目

開講の有無については研究科にお問い合わせください

科目 単位 科目 単位
アカデミック・リサーチ 2
組織経営関連科目
経営学原理特殊講義 2 経営学原理特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
経営管理論特殊講義 2 経営管理論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
経営組織論特殊講義 2 経営組織論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
経営戦略論特殊講義 2 経営戦略論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
人的資源管理論特殊講義 2 人的資源管理論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
国際経営論特殊講義 2 国際経営論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
経営史特殊講義 2 経営史特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
企業行動論特殊講義 2 企業行動論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
現代企業論特殊講義 2 現代企業論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
企業と社会特殊講義 2 企業と社会特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
事業創造論特殊講義 2 事業創造論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
マーケティング戦略論特殊講義 2 マーケティング戦略論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
マーケティング・マネジメント特殊講義 2 マーケティング・マネジメント特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
マーケティング・コミュニケーション特殊講義 2 マーケティング・コミュニケーション特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
流通システム論特殊講義 2 流通システム論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
金融論特殊講義 2 金融論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
ファイナンス論特殊講義 2 ファイナンス論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
製品開発論特殊講義 2 製品開発論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
非営利事業論特殊講義 2 非営利事業論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
組織経営特殊講義Ⅰ~Ⅴ 各2
組織情報関連科目
会計学原理特殊講義 2 会計学原理特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
会計学特殊講義 2 会計学特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
財務会計論特殊講義 2 財務会計論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
管理会計論特殊講義 2 管理会計論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
原価計算特殊講義 2
会計監査論特殊講義 2
経営情報論特殊講義 2 経営情報論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
情報システム論特殊講義 2 情報システム論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
情報コミュニケーション論特殊講義 2 情報コミュニケーション論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
情報処理論特殊講義 2 情報処理論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
組織情報特殊講義Ⅰ~Ⅴ 各2
組織心理関連科目
組織心理学特殊講義 2 組織心理学特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
社会心理学特殊講義 2 社会心理学特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
行動意思決定論特殊講義 2 行動意思決定論特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
学習心理学特殊講義 2 学習心理学特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
発達心理学特殊講義 2 発達心理学特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
認知心理学特殊講義 2 認知心理学特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
心的障害マネジメント特殊講義 2 心的障害マネジメント特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
臨床心理学特殊講義 2 臨床心理学特殊講義演習Ⅰ・Ⅱ 各4
組織心理学特殊講義Ⅰ~Ⅴ 各2
寄附講座
寄附講座Ⅰ 4 寄附講座Ⅱ 2
論文指導
論文指導Ⅰ 2 論文指導Ⅱ 2

論文指導は修了要件に含みません

指導計画

第1年次
  1. 入学後、学生が作成した「研究計画書」に基づき、研究科委員会において研究指導教授を決定します。
  2. 研究指導教授は、学生の研究テーマを確認するとともに、総合的な研究が可能となるよう、関連科目についての助言を行います。
  3. 第2学期始めに、研究計画に基づく修士論文テーマの選定について指導を行い、10月中に修士論文のテーマを確定させます。
  4. 確定した修士論文テーマに基づき、論文作成に必要な研究指導体制を整えます。
第2年次
  1. 1年次の成績ならびに履修状況を確認のうえ、2年次の開始とともに必要な個別指導を行います。
  2. 1年次で確定した修士論文のテーマに基づき、具体的な作成スケジュールの提出を求め、指導を徹底します。
  3. 第1学期終わりに、授業科目担当教授が出席する「修士論文中間報告会」を開催し、修士論文提出予定者から研究内容の概要報告を受け、研究計画の進行状況を確認するとともに、指導を行います。
  4. 修士論文の提出に先立ち、研究テーマに関連する授業科目担当教授を含めて最終的指導を行います。
  5. 修士論文提出後、審査委員会を構成して審査し、口述試験と併せて合否を決定します。
  6. 修士課程修了後の進路については、研究科委員会・キャリア支援センターと連携したうえ、適切な指導助言を行います。

修了要件

2年以上在学し、指導教授の担当する講義及び演習Ⅰ・Ⅱの10単位を含め、合計30単位を修得し、かつ、修士論文の試験に合格した方が修了となり、修士(経営学)の学位が授与されます。

学位論文に係る評価基準

「修士学位論文および修士の学位審査に関する指針」

北海学園大学大学院経営学研究科は、次の指針に基づいて修士の学位審査を行い、適当と認められる者に対して、修士(経営学)の学位を授与する。

  1. 修士の学位を受ける者は、北海学園大学大学院経営学研究科のディプロマ・ポリシーが求める学力、能力、資質を有する必要がある。
  2. 修士学位論文は、「修士学位論文の評価基準」に基づき、各学問分野の専門性や提出された論文の特性を充分に考慮した上で、総合的に判断し評価する。
  3. 修士学位論文は、日本語または英語で書かれたものとする。
  4. 修士学位論文の提出に関する事項については、別に定める。
「修士学位論文に関する審査体制と方法」

北海学園大学大学院経営学研究科は、修士の学位申請に対し、「北海学園大学学位規則」に従って、審査委員会を設置し、修士論文の審査及び試験を行う。

  1. 審査委員会は、原則として、研究科委員会に所属する委員から主査1名、副査2名をもって構成する。審査委員には、学位申請者の研究指導担当者を加えるものとする。
  2. 修士論文の審査は、「修士学位論文の評価基準」に従って、審査委員の合議で行う。
  3. 試験は、修士論文の内容を中心として、審査委員が筆記又は口頭で行う。
  4. 審査委員会は、修士論文の審査及び試験が終了したとき、その結果を研究科委員会に報告する。
  5. 修士論文並びに試験の合格又は不合格は、研究科委員会において決定する。
「修士学位論文の評価基準」

北海学園大学大学院経営学研究科は、学位論文について以下のような項目を基準としつつ、各学問分野の専門性や提出された論文の特性を充分に考慮した上で、総合的に判断し評価を行う。

  1. 課題・テーマ設定の明確性・必要性
    問題意識が明確であり、研究テーマが適切に設定されていること。あるいは、その研究の意義や必要性が認められること。
  2. 研究方法の妥当性
    研究目的に照らして、適切な研究方法がとられていること。
  3. 先行研究や資料の取り扱いの適切性
    当該分野の先行研究・関連資料・各種データ等を的確に収集・処理し、分析・精査していること。
  4. 論旨の明確性・一貫性
    論旨が明確かつ一貫していること。
  5. 構成・表現・表記法の適切性
    学術論文として体系的に構成されており、適切な表現・表記法によって記述されていること。
  6. 学術的・社会的な貢献
    学術的な重要性や独創性・新規性、ないし発展性や将来性などが認められ、社会的要請にも応える可能性をもつこと。
  7. 研究倫理の遵守
    研究活動において従うべき行動規範を守り、研究倫理を遵守していること。(「北海学園大学の研究活動における行動規範及び不正行為の対応に関する規程」および「『個人を対象とする研究』に関する研究倫理指針」参照)

経営学専攻 博士(後期)課程

授業科目

開講の有無については研究科にお問い合わせください

科目 単位 科目 単位
組織経営関連科目
経営学原理特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 経営学原理特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
経営組織論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 経営組織論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
経営戦略論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 経営戦略論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
国際経営論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 国際経営論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
経営史特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 経営史特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
企業行動論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 企業行動論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
現代企業論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 現代企業論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
企業と社会特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 企業と社会特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
マーケティング戦略論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 マーケティング戦略論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
マーケティング・マネジメント特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 マーケティング・マネジメント特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
流通システム論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 流通システム論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
非営利事業論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 非営利事業論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
組織情報関連科目
会計学原理特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 会計学原理特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
財務会計論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 財務会計論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
管理会計論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 管理会計論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
経営情報論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 経営情報論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
情報コミュニケーション論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 情報コミュニケーション論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
情報処理論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 情報処理論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
組織心理関連科目
組織心理学特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 組織心理学特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
経営管理論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 経営管理論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
行動意思決定論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 行動意思決定論特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
学習心理学特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 学習心理学特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
発達心理学特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 発達心理学特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
認知心理学特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2 認知心理学特殊研究Ⅲ・Ⅳ 各4
論文指導
論文指導Ⅰ~Ⅲ 各2

論文指導は修了要件に含みません

指導計画

第1年次
  1. 入学後、学生が作成した「研究計画書」に基づき、研究科委員会において研究指導教授を決定します。
  2. 研究指導教授は学生の研究テーマ及び研究計画について、博士論文のテーマとして適切か、研究計画が現実的であり無理がないか、関連して受講すべき講義科目は何か、などについて指導・助言します。
  3. 研究者としての自覚を高めるとともに、学術領域での最先端の研究に参加させることを目的に、研究テーマと関係の深い学会への入会、ならびに学会発表について指導・助言します。
第2年次
  1. 1年次の研究の達成度をもとに、全体として無理がないかどうかを確認し適切な指導を行うとともに、本研究科で求めている博士論文提出要件を満たしてゆくスケジュールを確立します。
  2. 必要な場合、研究テーマに関係のある専門分野の教授を交えて研究進行状況の報告会を開催し、研究上の問題点や不足部分を認識させ、研究計画の部分的修正・補正等について指導・助言を行います。
  3. 研究の進展が顕著な場合、所属学会での発表、学会誌への論文投稿等を積極的に行い、内外の研究者からの批判を受けて研究に反映させ、より完成度の高いものに仕上げていくよう指導を行います。
第3年次
  1. 第1学期終わりに、授業科目担当教授等が出席する「博士論文中間報告会」を開催し、博士論文提出予定者から研究内容の概要報告を受け、研究計画の進行状況を確認するとともに、論文の完成に向けた指導を行います。
  2. 2年次に引き続き、所属学会における研究発表、学会誌等への論文投稿など博士論文提出要件を満たしていくよう十分な指導を行います。
  3. 博士論文の様式、提出日等、論文提出に必要な事項につき、研究科委員会において確認し、研究指導教授を通して徹底します。
  4. 提出された博士論文について、審査委員会を構成して審査にあたり、口述試験とあわせて合否を決定します。
  5. 修了後の進路については、研究指導教授を中心に研究科委員会が適切な助言を行います。

修了要件

3年以上在学し、指導教授の担当する特殊研究Ⅰ~Ⅳの12単位を含め、合計14単位を修得し、かつ、博士論文の試験に合格した方が修了となり、博士(経営学)の学位が授与されます。

学位論文に係る評価基準

「博士学位論文および博士の学位審査に関する指針」

北海学園大学大学院経営学研究科は、次の指針に基づいて博士の学位審査を行い、適当と認められる者に対して、博士(経営学)の学位を授与する。

  1. 博士の学位を受ける者は、北海学園大学大学院経営学研究科のディプロマ・ポリシーが求める学力、能力、資質を有する必要がある。
  2. 博士学位論文は、「博士学位論文の評価基準」に基づき、各学問分野の専門性や提出された論文の特性を充分に考慮した上で、総合的に判断し評価する。
  3. 博士学位論文は、日本語または英語で書かれたものとする。
  4. 博士学位論文の提出に関する事項については、別に定める。
「博士学位論文に関する審査体制と方法」

北海学園大学大学院経営学研究科は、博士の学位申請に対し、「北海学園大学学位規則」および「北海学園大学経営学研究科博士論文に関する規程」に従って、審査委員会を設置し、博士論文の審査及び試験を行う。尚、本大学院の博士(後期)課程を修了しない者の博士論文の審査及び試験に関する事項については、別に定める。

  1. 審査委員会は、原則として、研究科委員会に所属する委員から主査1名、副査2名をもって構成する。審査委員には、学位申請者の研究指導担当者を加えるものとする。尚、研究科委員会が必要と認めるとき、学外を含む研究科外から審査委員を加えることができる。
  2. 博士論文の審査は、「博士学位論文の評価基準」に従って、審査委員の合議で行う。
  3. 試験は、博士論文の内容を中心として、審査委員が筆記又は口頭で行う。
  4. 審査委員会は、博士論文の審査及び試験が終了したとき、その結果を研究科委員会に報告する。
  5. 博士論文並びに試験の合格又は不合格は、研究科委員会において決定する。
「博士学位論文の評価基準」

北海学園大学大学院経営学研究科は、学位論文について以下のような項目を基準としつつ、各学問分野の専門性や提出された論文の特性を充分に考慮した上で、総合的に判断し評価を行う。

  1. 課題・テーマ設定の明確性
    問題意識が明確であり、研究テーマが適切に設定されていること。あるいは、その研究の意義や必要性が認められること。
  2. 研究方法の妥当性
    研究目的に照らして、適切な研究方法がとられていること。
  3. 先行研究・資料の取り扱いの適切性
    当該分野の先行研究・関連資料・各種データ等を的確に収集・処理し、分析・精査していること。
  4. 論旨の明確性・一貫性
    論旨が明確かつ一貫していること。
  5. 構成・表現・表記法の適切性
    学術論文として体系的に構成されており、適切な表現・表記法によって記述されていること。
  6. 学術的・社会的な貢献
    国際的な学術水準および学際的観点から、十分な重要性や独創性・新規性、ないし発展性や将来性などが認められ、社会的要請にも応える可能性をもつこと。
  7. 研究倫理の遵守
    研究活動において従うべき行動規範を守り、研究倫理を遵守していること。(「北海学園大学の研究活動における行動規範及び不正行為の対応に関する規程」および「『個人を対象とする研究』に関する研究倫理指針」参照)